【ドローンキーパーソンインタビューVol.14-1】着メロ作りからドローン事業へ。ORSO代表取締役社長坂本義親氏の着眼点

2017.9.20 08:07　更新

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スマートフォンのアプリ開発などを主力事業として、ドローン操縦者向け教育アプリ「DRONE STAR™」のアプリ制作を行う株式会社ORSO。今回は、その代表取締役社長　坂本義親氏に4回にわたってお話を伺う。
IT事業で培った「ユーザー視点」のサービス開発を、ドローンに応用したいと熱っぽく語る坂本氏。1回目の今回は、坂本氏が「もっと面白くなる」と語るドローン事業開始にまつわるエピソードや、これまで手掛けてきた幅広い事業について詳しく伺う。

株式会社ORSO 代表取締役社長坂本義親氏

田口まずは株式会社ORSOさんの事業について、お聞かせください。

坂本ユーザー体験をデザインする会社として、ゲームを始めとするスマートフォンを活用したサービスの企画開発やグラフィック制作、CMSなどの各種ソリューションの提供を行っています。
それに加えて、2014年よりドローン撮影による機体テストを行いながら、コンサルティングや映像制作などを行い、2015年末にはJUIDA認定校第1校目となるロボティクスアカデミーの開講、今年4月にはドローン操縦者向け教育アプリ「DRONE STAR」など、ドローンと新たなユーザーの接点ができないか、利活用を進めるにはどうすればいいか？を考えながらドローン事業を行っています。またDJI JAPAN株式会社と弊社の共同出資によって2016年に設立したdo株式会社では、「ドローンで社会を豊かに」をキーワードに、現在はドローン事業者と依頼者をつなげるプラットフォーム「drone marketβ版」を提供しています。

田口メイン事業のアプリ開発とドローンは結びつきにくいように思うのですが、なぜドローンに関する事業を始めたのですか？

坂本ドローンと携帯電話に共通して言えるのは、「その上で遊べるコンテンツがないとユーザーは楽しめない」という意味では同じだと思っていて、これまでのサービス開発やアプリ開発で得たノウハウをドローンにも応用できると感じたからです。

田口本格的にドローンを事業にしようと思った経緯を教えていただけますか。

坂本僕は、2001年から携帯電話のコンテンツやサービスを作るクリエイティブディレクターをしています。その中で、ドローンを使った映像が今後面白くなってくるんじゃないかと思っていました。2014年からテストしながら撮影を行っている時に、JUIDA認定スクール第1校目であるロボティクスアカデミーのオファーを、デジタルハリウッド研究員の高橋さんからいただいたり、Phantom 4の発表会にDJI JAPANの呉社長とマイクロソフト西脇さんと共に登壇させてもらったり、元コロプラ副社長の千葉さんのお誘いで参加させてもらった、慶應義塾大学藤沢湘南キャンパス（SFC）の未来創造塾という授業だったりと、事業というよりも半ば自然発生的に案件が進んじゃうんです。