猫と犬 年間支出が多いのは？

 
【調査結果のまとめ】

2016年のペット関連支出を聞いたところ、犬飼育者は「5万円以上～10万円未満」、猫飼育者は「5万円未満」という回答が最も多くなりました。犬飼育者は猫飼育者と比べてペット関連支出が高額になる傾向が見られます。

併せて2017年のペット関連支出の見通しを聞いたところ、ペット関連支出は「変わらなさそう」が約6割となる一方、「増えそう」が約3割となりました。「増えそう」な項目を聞いたところ、ペットの年齢や手術の予定を理由に「治療費」や「予防費」といった健康関連の項目が上位になっています。

ちなみに、当初の想定以上にかかった項目を聞いたところ、犬猫飼育者ともに「治療費」が4割にのぼります。ペット関連支出の見通しは「変わらなさそう」でも、万一時の支出に備えた準備はしておきたいものです。

アイペット損保では、ペットと飼い主の共生に着目したアンケート調査を定期的に実施しています。調査結果はこちらからご覧いただけます。⇒https://www.ipet-ins.com/company/pr/survey.html

当初の想定以上にかかった項目は「治療費」という回答が4割

当初の想定以上にかかった項目を聞いたところ、犬猫飼育者ともに「治療費」が4割となりました。治療費・予防費と合わせて健康関連の項目は全体の6割にのぼります。
具体的な理由を聞いたところ、「予想外の入院を伴う病気にかかったから（59歳・男性・猫飼育者）」や「誤飲の手術をしたため（42歳・女性・犬飼育者）」と不測の事態をあげる回答が多くなりました。ペットの万一に備えた準備はしておきたいものですね。

また、フードに関しては「意外と何でも食べるわけではなく、しっかり食べさせるためには好みのものを選ぶ必要があるので（46歳・女性・猫飼育者）」や「食欲旺盛な子だった（57歳・男性・犬飼育者）」というコメントが見られました。

※「その他」の回答を除く

2016年のペット関連支出、犬飼育者は「5万円以上～10万円未満」、猫飼育者は「5万円未満」が最多

次に、ペット関連支出があった犬猫飼育者を対象に、2016年のペット関連支出額を聞いてみました。犬飼育者は「5万円以上～10万円未満」が29.7％と最も多くなっています。一方の猫飼育者は「5万円未満」が43.3％となっていることから、支出額に差が見られることが分かります。

それではペット飼育者は、何にどれくらいお金を使っているのでしょうか。

治療費の中央値は3万円。高額事例は220万円にものぼる！

ペット関連でかかった金額を項目別に聞きました（※世帯毎のため、多頭の可能性あり）。中央値は治療費とフード・おやつが3万円と同額になりました。さらに最高金額は治療費が220万円にのぼっています。病気や怪我の状況によって治療費が高額になる場合もあるようです。

2017年のペット関連支出は「増えそう」という見方が約3割

さらに2017年のペット関連支出の見通しを聞いたところ、「増えそう」が約3割になりました。
一方、犬猫飼育者の約6割が「変わらなさそう」と回答していることから、2016年にペットにかかった金額と同額の支出を見込んでいる飼育者が多いことが伺えます。

「増えそう」と回答した人に具体的な項目を聞いたところ、治療費や予防費といった健康関連の項目が上位となりました。その理由を聞いたところ、「高齢になると今まで以上にケアすべき部分が増えそうなので（47歳・男性）」「手術をする予定だから（71歳・男性）」とペットの年齢や具体的な支出予定を理由にあげる回答が多くなりました。

フード・おやつに関しては、「もっといいフードを食べさせたいから（25歳・女性）」や「どんどん食事が贅沢になってきたから（58歳・男性）」とペットの家族化が進むにつれて、ペットに与える食べ物への関心も高まっていることが伺えます。
ペットフード市場は、拡大傾向にあります。その背景として、ペットの家族化、高齢化により栄養価の高い フードが求められていること、健康意識の高まりなどが考えられます。アイペット損保が運営する情報サイト「PEDGE（ペッジ）」では、他にもペットフード産業の市場規模や動向についてレポートを掲載しています。

「ペットフード産業の市場動向」⇒http://pedge.jp/reports/market-trend_food/

今回の調査から、当初の想定以上にかかった支出として「治療費」をあげるペット飼育者が半数近くいることが分かりました。動物を飼育するということには、責任が伴います。急な出費にも対応できるよう、余裕を持った飼育計画を立てることが大切なのかもしれませんね。

アイペット損保では、ペット保険の提供とともに、ペットの健康促進やQOLの向上、ペット産業の発展に寄与するため、オウンドメディアやイベント等を通じて積極的な情報発信に取り組んでまいります。

【調査概要】
調査対象：全国の犬・猫飼育者755名（犬飼育者：489名　猫飼育者：266名）
調査期間：2016年12月21日
調査方法：インターネットによるアンケート（複数回答可）を実施

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