近年注目されている分散型メディアのメリットについて前回お伝えしました。さまざまなメリットがある分散型メディアですが、デメリットも存在します。デメリットは基本的に、それぞれのプラットフォームの特性に関係するものです。今回は、分散型メディアのデメリットについて解説します。
分散型メディアのデメリット①SNSの仕様に合わせる必要があり工数がかかる
分散型メディアのデメリットのひとつは、コンテンツをそれぞれのSNSの仕様やユーザー層に合わせて都度調整する必要があることです。たとえば、Twitterなら140文字という文字数制限があるので、140文字以内で情報を発信する必要があります(2022年12月現在)。またTwitterで動画を投稿する際も、140秒以内でないと投稿できません(2022年12月現在)。すでに持っている動画を活用しようとしても、Twitterに投稿したい場合にリサイズするなどの手間が発生します。 また、Instagramでは、人目に触れるようにハッシュタグを多く付けて投稿することが大切ですし、Facebookでは、ハッシュタグよりも、ストーリー性のある投稿ほど注目されるなど、それぞれのプラットフォームごとに特徴が違います。そのため、投稿に時間がかかり、場合によってはSNSを使いこなせるスタッフが必要になるなど、工数面でのデメリットがあります。
分散型メディアのデメリット②テーマによって拡散性が変わる
分散型メディアのデメリットの2つ目は、拡散されにくいテーマがあることです。たとえば、デリケートな内容やニッチな内容などのテーマでは、拡散されにくく、せっかく分散型メディアを活用しようとしても売上や集客につなげるのが難しくなります。 SNSのタイムラインには、常に新しい情報が流れてくるため、後になって古い情報に遡ることはあまりありません。また、検索エンジンでの流入も期待できません。そのため、タイムラインに埋もれないように、拡散されやすい情報をタイムリーに更新、投稿していく必要があります。商品やサービスによっては、こういった運用に向かないものもある点がデメリットです。
分散型メディアのデメリット③炎上した場合も拡散されやすい
SNSにおいて「拡散されやすい」というのはメリットです。しかし、逆に言えば「拡散されてほしくないこと」も拡散されてしまうことがあります。たとえば、不適切な投稿で炎上した場合も拡散されてしまう恐れがあるのです。また、拡散されてから急いでコンテンツを削除しても、転載などされてしまい収束がつかないということもあるため注意が必要です。
デメリットを踏まえた分散型メディア運用のポイント
分散型メディアの運用では、SNSごとにユーザー層や掲載できるコンテンツの形も違うので、それぞれメディアの特徴をしっかりと把握することが重要です。 自社の商品やサービスの情報について、ターゲット層の年代や性別などの属性をまずは絞りましょう。そのターゲティングができたうえで最適なメディアへ広告を配信することが大切です。分散型メディアの運用は、工数がかかるだけでなく、投稿のタイミングや炎上の監視などを考慮すると、片手間ではなかなか難しいものがあります。専門的な会社に頼んでみるのもひとつでしょう。
まとめ
近年注目されている分散型メディアのデメリットと運用のポイントをお伝えしました。それぞれのプラットフォームの特徴を知るとともに自社のサービスとの相性を見て活用するプラットフォームを決めることが大切です。
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